売上と利益の違いとは？優先順位や計算方法をわかりやすく解説
企業が事業活動を継続して成長するためには、常に売上をあげて利益を出さなければなりません。
売上と利益は経営状態や自社商材の価値を把握するための重要な指標ですが、企業にとってはどちらを重視すべきかでしょうか？
本記事では、売上や５種類の利益の意味、計算方法、企業を成長させるためにそれぞれを改善する方法などを解説します。
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売上や利益ってなに？
売上や利益は、企業が成長するために重要な指標です。最初に、それぞれの意味を解説します。
売上（高）とは事業活動で得られる収益の総額
売上とは、企業の事業活動で得られる収益の総額で、商品やサービスを提供することで得られる対価です。一般的に、製品やサービス別の金額ではなく、一会計期における収益の合計額を指します。
また、売上には、預貯金の利息や有価証券の売却益などのいわゆる営業外収益は含まれません。通常は売上高と呼ばれますが、シンプルに売上とすることも多い呼称です。
売上は企業の業績や事業規模を示すものでもあり、売上が計上されないことには企業は利益を獲得することができません。また、売上は同業他社との比較におけるシェアや自社のポジション、顧客の支持率＝市場シェアを表すので、企業が成長するために重要な指標となります。
利益とは売上から経費を引いた金額
利益とは、売上から、その売上を獲得するために必要な経費を除いた収益のことです。企業の事業活動は利益を残すことで初めて成立し、利益を増やすにはコストを抑えるか、売上を向上させなければなりません。
利益は収益性のバロメーターです。資金繰りや成長投資の原資はすべて利益なので、売上と同様に、企業が躍進するために重要な指標です。
参考：売上管理とは？目的や項目、エクセル・ツールでの管理方法を解説
売上と利益のどちらを重視すべき？
企業が発展するためには原則、売上よりも利益を重視すべきとされています。以下で詳しく解説します。
基本的には利益を優先
企業の利益が減り、底をつくと、経営は破たんしてしまいます。逆に、利益があると設備投資などが可能です。つまり、利益は企業の生存を保障するお金の源泉であり、新しい売上を作るための原資にもなります。
また、売上を増やすには、新たな商品開発や顧客創造をしなくてはならず、時間がかかるものです。一方、利益は、経費を抑えるといった少ない負担でも増やすことが可能です。
利益がなければ売上が増えることも企業が成長することもないので、売上よりも利益増を優先すべきといえるでしょう。
ベンチャーは売上も重視
ベンチャーやスタートアップ企業などは、事業を確立し、活動を軌道に乗せるまでが非常に重要です。それまではある程度、収益性は妥協しても、まずは売上を上げることに注力すべきでしょう。
損益計算書からわかる５つの利益の違い
企業がどれだけ収益を上げており、どのくらい成長しそうかを判断するには、「損益計算書（P/L）」を活用します。損益計算書は、一定期間における企業の経営成績を表す収支報告書です。
損益計算書には、一定期間の売上高や売上原価の合計、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益といった５種類の利益が記載されます。
ここでは、その５種類の利益について、詳しく解説します。
【売上と利益の関係】
売上総利益
売上総利益とは、商品やサービスの提供で得た売上高から、商品の原価（売上原価）を差し引いた利益のことです。粗利や粗利益とも呼ばれ、企業がいくら儲かったかを示す収益性を確認できます。
また、売上高に対する売上総利益の割合を、売上総利益率と呼びます。それぞれの計算式は以下となります。
【売上総利益、売上総利益率の計算式】
売上総利益（粗利）＝売上-売上原価
売上総利益率＝（売上総利益÷売上）×100
たとえば、１個1,000円で販売している商品（売上1,000円）を、700円で仕入れて100円で加工した場合、売上原価は800円となります。この場合の売上総利益は、1,000円-800円=200円となり、売上総利益率は（200円÷1,000円）×100で20％となります。
営業利益
営業利益は、企業が本業によって得た利益のことです。商品やサービスを提供して利益を出すには、原価以外に広告宣伝費や輸送費、人件費などの経費もかかります。売上から商品原価とこれらの経費を引いた本来の儲けが、営業利益となります。
【営業利益の計算式】
営業利益＝売上総利益（粗利）-販売費・一般管理費
１個1,000円で販売している商品の粗利が200円で、広告宣伝費や輸送費、人件費が１個あたり30円かかっているとすると、200円-30円=170円が営業利益です。
経常利益
経常利益は、本業で獲得した営業利益に本業以外から得た収益（営業外収益）を加え、その費用（営業外費用）を差し引いたものです。
営業外収益・営業外費用とは、普通預金から収受する受取利息や、運転資金として金融機関から借り入れている場合に発生する支払利息などが該当します。経常利益は、損益の実態評価として重要な指標となります。
【経常利益の計算式】
経常利益＝営業利益＋営業外収益－営業外費用
税引前当期純利益
税引前当期純利益は、経常利益に一時的に発生した特別収益と、一時的な特別損失を反映したものです。特別利益は固定資産の売却益など、特別損失は災害時の損失などが該当します。特別利益や特別損益をまとめて「特別損益」といいます。
【税引前当期純利益の計算式】
税引前当期純利益＝経常利益＋特別利益－特別損失
当期純利益
当期純利益は、税引前当期純利益から法人税や住民税、事業税などの各種税金を差し引き、会計上の調整額を加味したものです。当期純利益は、該当の会計期における企業の最終的な利益の額となります。
【当期純利益の計算式】
当期純利益＝税引前当期純利益 – （法人税＋住民税＋事業税） ± 法人税等調整額
売上総利益から何がわかる？
５種類の利益の中でも、実際に商品やサービスを販売している営業担当者が特に意識したいのが売上総利益です。ここでは、売上総利益によって何がわかるかを解説します。
企業の経営状態を確認できる
売上総利益は、上がれば企業が利益を増やしていること、マイナスなら損失を出していることがわかる収益性の目安です。売上総利益が平均よりも低い場合は、販売価格が安いか無駄な原価が生じている可能性があり、見直さねばなりません。
売上総利益は企業の経営状態や、戦略の正当性を確認できる重要な指標となります。
自社商品やサービスの付加価値がわかる
売上総利益は売上高から売上原価を差し引いた金額で、その差額である利益は商品原価ではない付加価値に対する評価とも考えられます。売上総利益が上がれば、企業はそれだけコストを抑えながら高い付加価値を提供していると判断できます。
売上総利益を改善する４つの方法
売上総利益を上げることは企業の成長や自社商材の付加価値向上につながるため、低迷している場合は対策が必要です。最後に、売上総利益を改善する方法を解説します。
売上を増やす
売上総利益を改善するシンプルな方法は、売上を増やすことです。売上を増やす方法としては、商品・サービスの認知度向上や新規顧客獲得、リピーターの増加、優秀な人材確保などが挙げられます。
顧客ひとりあたりの売上高を上げるために商材の付加価値を高めるほか、アップセル・クロスセルなどによるアプローチも有効です。長期的には、顧客満足度向上のために適切な体験価値（カスタマーエクスペリエンス）を提供し、LTVを高める必要もあります。
自社の商材に最適な方法で、売上増、売上総利益増を目指しましょう。
なお、売上の向上を図るうえでは、まず第一に自社の状況を正確に把握することが大切です。
効果的な売上分析７つの手法・メリットから成功事例まで徹底解説
売上原価を下げる
売上総利益を改善するには、売上高を増やすほかに、売上原価を削減する方法も有用です。原材料価格の見直し、仕入れ先の再検討、業務におけるコスト削減、外注費の見直し、人件費の削減などを検討しましょう。
商材のラインナップを見直す
自社商品やサービスには、粗利が大きいものもあれば小さいものもあるのが一般的です。粗利の大きい商品を重点的に販売することで、売上総利益を増やせる可能性があります。また、付加価値の高い商材なのに、価値に見合わない低価格で販売しているケースもあります。
売上総利益を改善したいなら、商材の見直しも実践しましょう。
システム導入も検討する
自社の収益力を上げるには、MAツールやSFA、CRMなどのシステム導入による業務の効率化も有効です。バックヤード業務の効率化につながり基幹業務にリソースを集中できるため、売上や利益増、コスト削減も期待できます。
参考：おすすめの売上管理システム・販売管理システム15選を徹底比較！
営業活動は常に売上総利益（粗利）を意識して改善に努めよう
売上と利益はともに、企業の経営成績や成長性を確認するために重要な指標です。営業の現場では売上総利益（粗利）が重要になるため、低迷している場合は早期の対策を検討しましょう。
売上総利益の改善には、MAやSFA、CRMなどの各種ツールの導入による業務の効率化やリソースの最適配分が効果的です。以下の記事では、数あるCRMツールのなかからおすすめの製品を厳選して紹介しています。組織の業績アップを目指している方はぜひ参考にしてください。
