APIの意味や種類、メリットをわかりやすく解説｜代表的な事例も
「API」は、ソフトウェアやプログラム同士を連携させることで、機能を拡張させるインターフェ－スのことです。API連携により業務の効率化が可能となり、コスト削減やユーザーの利便性向上も期待できます。
本記事では、APIの意味やメリット・デメリット、活用方法などを解説します。
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APIとは何か
APIは「Application Programming Interface」の略語で、ソフトウェアやプログラム、Webサービスをつなぐインターフェースのことです。
システム同士をつないで、機能や仕組みを共有するための接点とも、外部のアプリと情報をやりとりできる窓口ともいえます。
APIを利用するには「自分で開発する」パターンと「提供されているサービスを利用する」パターンの２種類があります。自社の目的や用途に合わせて選ぶとよいでしょう。
API連携とは
API連携とは、APIを利用してソフトウェアやシステム間でデータを連携し、利用できる機能を拡張することです。たとえば、顧客管理システムとPOSシステムを連携させ、売上金額や商品に顧客をひもづけて分析するなどが可能となります。
API連携により自社内や外部ユーザーと同じ情報を共有でき、効率的なシステム運用が可能となります。
APIの仕組み
APIは図のように、「API利用者」のリクエストと「API提供者」のレスポンスによって成り立ちます。
利用者は、定められた形式に従って使いたい機能や情報をまとめて「リクエスト」します。提供者はリクエストを受け取ると、送信された条件を処理して「レスポンス」を返します。
たとえば、ECサイトでユーザーがクレジットカード決済をする場合、ECサイト側でクレジットカードの決済機能を開発する必要はありません。クレジットカード運営会社が用意しているAPIに対してカード番号や氏名などをリクエストすると、決済の可否を表すレスポンスが返ってくるという仕組みです。
ECサイトはカード会社が提供しているAPIを利用することで安全性を確保でき、利用者も安心な取引が可能となるのです。
APIの種類
APIには一般的な「Web API」と、「ネイティブAPI」、「ライブラリAPI」、「ランタイムAPI」などの種類があり、それぞれ目的や用途が異なります。詳しく解説します。
Web API
Web APIとは、Webブラウザーで用いられているHTTP/HTTPSプロトコル（通信規則）を用いて情報のやり取りを行うAPIです。
Webサーバー間でデータをやり取りする通信規格であり、使用するプログラミング言語の仕様に左右されず汎用性が高いことが特徴です。そのため、広く一般的に用いられており、無料のWeb APIも多く公開されています。
ネイティブAPI
ネイティブAPIは、WindowsやAndroidのようなOSにあらかじめ組み込まれたAPIです。
OS上でプログラミングを行うためのもので、Windows APIはWindows上でプログラミングができるAPIとなります。プログラムからWindowsの機能や情報をかんたんに利用できるように、開発者に向けて提供されているものです。
ライブラリAPI／ランタイムAPI
ライブラリAPIは、プログラミング言語に標準で用意されている関数やクラスのことです。
一方のランタイムAPIは、プログラミング言語の実行環境が提供するAPIで、言語仕様の一部となっているもののことを指します。
このようなAPIを使うことで、基本的な処理を自前で実装する手間を省けます。
APIを利用するメリット
APIを利用することで、業務の効率化やセキュリティ向上、ユーザーの利便性向上などを実現できます。以下で詳しく解説します。
メリット１ ソフトウェア開発が効率化する
すでに提供されている機能をAPI連携すれば、ゼロからソフトウェア開発をする必要がなくなります。
既存のアプリケーションの機能拡張を行う場合、一般的には要件定義を行った後に設計から開発、テストを経てリリースされます。このとき、要件に合ったAPIがあれば連携することで、これらの開発工数を抑えることができます。
開発にかかる時間やコストの大幅な削減にもつながるでしょう。
メリット２ API提供者のデータを二次利用できる
APIを利用すると、API提供者が保持しているデータを２次利用できる場合があります。
たとえば、ECサイトがAPI提供者である場合、そのECサイトが保有する顧客情報や商品情報、在庫状況などのデータを取得・連携できます。
これらを自社のマーケティング活動に活用できるほか、みずから膨大なデータの収集や登録、最新データへの更新を行う必要もなくなります。
メリット３ セキュリティ向上を期待できる
APIを利用することで、自社サービスのセキュリティを強化する効果を期待できます。
APIを提供する企業は、基本的に高度なセキュリティ対策を施しています。たとえば、APIキーやトークンによる認証・SSL/TLSによる通信の暗号化・不正アクセスの監視などが対策例として挙げられるでしょう。
このようなセキュリティ対策を自前で実装するには、高度な技術力と多くのコストが必要です。その点、APIを利用すればセキュリティ対策の一部を外部に委ねられ、自社の負担を軽減できます。
ただし、API自体がセキュリティホールにならないよう、適切な実装と管理が必要であることは留意すべきといえるでしょう。
メリット４ ユーザーの利便性向上を見込める
API連携を利用すると、ユーザビリティの向上も期待できます。
たとえば、Webサービスに新規登録する場合など、登録情報を一から入力するのが面倒だと感じる人も多いでしょう。
API連携で他社サービスのユーザー情報を取得できれば、自社サービスをはじめて利用するユーザーでも、みずからの情報の入力を省略できます。ユーザーの利便性が高まり、自社サイトや商材などの評価アップにつながるかもしれません。
メリット５ 常に最新情報に更新できる
APIを通して、各サービスの最新情報を自動的に取得して利用できます。
たとえば、自社サイトとAmazonで商品を販売している場合、Amazon価格に変更があればAPI連携で自社サイトの価格にも自動反映できます。インスタグラムへの投稿を自動でFacebookにも投稿できるのも、APIのおかげです。
APIを利用するデメリット
APIはメリットが多い反面、突然サービスが利用できなくなるなどのデメリットもあります。確認しておきましょう。
デメリット１ サービスが終了してしまう可能性がある
APIの提供者が何らかの理由で、サービスの提供を停止する可能性があります。
API機能を利用できなくなるおそれがあるため、事業者側の理由で停止した場合の取り決めを確認しておくことや、トラブルや停止への対処法を考えておきましょう。
デメリット２ 不具合が発生する場合がある
APIを利用していると、予期せぬ不具合に遭遇する可能性は避けられません。提供元で障害が発生した場合、連携している自社サービスにも影響が及ぶ恐れがあります。
バージョンアップによる仕様変更が、自社サービスの動作不良を引き起こすこともあるでしょう。
不具合の原因がAPIにあった場合は、自社で解決することは難しいので、早期にAPI提供元の会社へ不具合の報告と修正を依頼することをおすすめします。
デメリット３ 費用がかかる可能性がある
APIを利用することで、費用がかさむこともあります。とくに高機能なAPIや、大量のデータを取り扱う場合は、料金が高額になるでしょう。
自社サービスの利用状況によっては、APIの利用料が予想以上に膨らむリスクも考慮しておくべきです。
APIの利用料は、自社サービスのコストに直結するため、慎重な選定と適切な利用計画が求められます。利用料が自社サービスの収益を圧迫しないよう、採算性の検討が欠かせません。
APIを実装する方法
ここでは、APIを実装する方法について３つのステップで解説します。
APIを提供しているサービスに登録
APIを利用するにはまず、APIを提供しているサービスに登録することから着手しましょう。登録方法は各サービスによって異なりますが、通常はWebサイトから申し込みを行います。主な登録内容は以下のとおりです。
- アプリの名称
- アプリのURL
- 返信先のURL
無料プランと有料プランの両方が用意されているAPIもあるので、利用量や用途に応じて適切なプランを選択します。場合によっては審査があり、承認されないケースもあるため、APIの利用条件を確認しておくようにしましょう。
APIキーとシークレットキーを取得
APIサービスへの登録が完了したら、APIキーとシークレットキーを取得します。APIキーは、自社サービスがAPIを利用する際に必要な認証情報で、IDのような役割を果たします。
一方、シークレットキーは、APIキーと組み合わせて使用するパスワードのような存在です。APIキーとシークレットキーは、外部に漏れないよう厳重に管理しましょう。
自社サービスに実装
次に、取得したAPIキーとシークレットを利用して、自社サービスにAPIを実装します。実装方法は、APIの種類やプログラミング言語によって異なります。
APIの仕様変更に合わせて、自社サービスの修正が必要になることもあるため、注意が必要です。
また、APIの利用制限を超過してしまうと、サービスがうまく機能しなくなります。リクエスト数や転送量に上限がある場合は、それを超えないように自社サービスを設計しましょう。
APIの選び方
APIの選び方について、注目すべきポイントを解説します。
作りたいサービスから逆算する
APIを選ぶ際は、自社が作りたいサービスのゴールから逆算することが重要です。実現したい機能に必要なデータや処理を洗い出し、それを提供できるAPIを探します。
たとえば、地図機能を追加したい場合は、地図データを扱える「Google Maps API」や「Mapbox API」などのAPIが候補に挙げられます。APIの利用規約や制限事項について詳細に目を通し、サービスの要件を満たしているか確認することも大切です。
また、料金体系もAPIを選定するための重要な判断基準です。「無料枠の範囲内で収められるか」「有料プランの場合はコストに見合う価値があるか」を検討しましょう。
APIを組み合わせることも視野に入れる
１つのAPIだけでは要件を満たせない場合、複数のAPIを組み合わせることも考慮するとよいでしょう。
たとえば、店舗検索に地図表示を加えたい場合、店舗情報を扱えるAPIと地図データを処理できるAPIを組み合わせるなどの使い方が考えられます。
ただし、APIの組み合わせは複雑性が増すため、実装コストやメンテナンス性も考慮しなくてはいけません。APIの連携方法やデータの整合性の確保など、技術的な課題も考慮したうえで組み合わせ方を選択しましょう。
Web APIを使うための注意点
APIの中でも広く一般に使われているWeb APIについて、利用する際に注意しておきたいポイントを以下にまとめました。APIを導入するなら、ぜひ確認しておきましょう。
HTTP、HTTPSの理解を深めておく
Web APIは、利用者とサービス提供者間の通信にHTTPないしはHTTPSを使います。少なくともHTTP通信の仕様を理解しておくと、スムーズな導入や活用ができます。
APIキーとシークレットキーを厳重に管理する
Web APIの多くは、「APIキー」や「シークレットキー」といった認証情報を使ってアクセスする必要があります。
これらはサービスを使用する際のユーザーとパスワードのような役割を担うもので、第三者に伝えたり、複数の部署で使い回したりといった利用は厳禁です。
利用時の権限も最低限にとどめておくなど、厳重な管理を心がけましょう。
APIのサービス規約を厳守する
APIを利用する際は、提供元のサービス規約をかならず確認し、厳守することが求められます。規約には、APIの使用目的や利用制限・禁止事項などが定められています。
リクエスト数やデータ量に上限が設けられていることもあるため、規約を逸脱しないよう注意しましょう。規約違反が発覚した場合、APIの利用停止や法的措置を取られるリスクがあります。
なお、サービス規約は定期的に更新されることがあるため、常に最新版を確認するようにしましょう。
よく使われているWeb APIの活用事例
Web APIはビジネスシーンだけではなく、日常生活でも広く活用されています。以下にその一例を紹介します。
クラウドサービス連携
Googleは数多くのAPIを開発・提供しています。
たとえば「Google Calendar API」を使うと、社員のスケジュールや社内会議の時間を共有するなどが可能です。
また、GoogleドライブやDropboxと連携することで、これらに保存したファイルを別のサービスへ自動連携したり、共有ドライブの作成・削除などを自動化できたりなど、業務の効率化につながります。
飲食店などを経営しているなら「Google MAP API」を使うと、Google MAPの画面をお店のホームページ上に表示できます。
ECサイトの決済
ECサイトの運営では、クレジットカード決済や電子マネー決済などの機能が不可欠です。自社で決済システムを構築するには、セキュリティ対策や法規制への対応など、高度な技術と多額の初期投資が必要です。
その点、APIを利用すれば、安全性の高い決済機能をかんたんに実装できます。代表的な決済APIとして、Stripe APIやPayPal APIなどが挙げられます。
APIを利用すると決済手数料などのコストはかかるものの、自社で決済システムを開発する場合に比べて、導入コストを大幅に抑えられるメリットを得られるでしょう。
Amazon API活用による商品管理
Amazonでは、自社サービスを便利に活用するためのAPIを多数提供しています。
Amazonに掲載されている商品の情報を自社サービス内で活用できるのも一例です。これにより、
- 商品の最新情報を表示
- 店舗運営者向けに１日当たりの売上情報を開示
- 商品の在庫管理や登録
といったことがかんたんにできるようになります。
自社にとっては労力の削減になり、コストカットも期待できるでしょう。
SNSのユーザビリティ向上
X（旧Twitter）やFacebookなどの各種SNSでも、独自のAPIが開発・提供されています。
他の任意のサービスで、FacebookやLINEに登録している情報を使ってログインできるなどは経験した人も多いでしょう。
このほか、一度に複数のSNSに登録できるようなAPIや、自社サイト上でSNSの画面を表示させられるようなAPIもあり、目的に応じた利用で自社の業務効率化やマーケティング施策の効果向上も狙えるでしょう。
社内システムとの連携
企業では、営業管理や経費精算・勤怠管理など、さまざまな社内システムが運用されています。このようなシステム間でデータを連携させれば、業務の効率化や生産性が大幅に向上するでしょう。
たとえば、マーケティング支援サービスのAPIを使って、営業管理システムとマーケティングオートメーションツールを連携させるケースがあります。社内システム間の連携には、専用のAPIを自社開発する場合もありますが、外部APIを活用することで開発コストは大幅に抑えられるでしょう。
マーケティングオートメーションツールでできることに関しては、こちらの記事も参考にしてみてください。
参考：MA（マーケティングオートメーション）とは？ツール導入方法や活用事例
APIを活用して自社の業務効率を改善しよう
APIは、アプリやプログラム、Webサービスをつないで、機能や仕組みを共有するインターフェースです。
API連携を活用することで、業務の効率化やユーザー・顧客の利便性向上などを実現できます。特に汎用性の高いWeb APIは、ビジネスシーンでの情報共有や業務自動化、ECサイトでの決済処理などさまざまな場面で活用されています。
自社に導入するならAPIの効果的な利用法を理解して、ビジネスの加速化に活かしましょう。
